【0歳~3歳】子育て費用の節約方法⑦お金の運用

子育て費用節約術⑦お金の運用 節約

我が家は子供2人分の養育費・教育費を貯めていく必要があるので、”子供が小さいうちが貯め時!”と思って、無理せずコツコツと節約生活実践中です。

今回は、お金の運用についてお話していきます。
すぐに使う予定のないまとまったお金が貯まったら、お金を運用して節約・貯蓄していくことを検討してみてください。

お金の運用

節約生活でお金が貯まってきたら、余剰金でお金を運用することを考えてみてはいかがでしょうか。

余剰金でお金を運用することができれば、ちょっとの手間でお金を増やすことができるので、貯蓄スピードがどんどん増していきます。

節約も大事ですが、しっかりと支出を抑えることができたら、あとは貯蓄スピードは一定となってしまいます。
そこにブーストをかけることができるのがお金の運用です。
お給料アップよりも副業よりも手軽にお金を増やすことができるので、是非ご自身の許容リスク内で検討してみてはいかがでしょうか。

すぐに使わない分のお金があれば、ご自身の許容範囲内で株に投資してみてはいかがでしょうか。

大手銀行やゆうちょ銀行の普通預金の金利は0.001%程度、定期預金の金利でも0.002%程度(2023年1月時点)となっています。
この金利ですと、仮に1000万円を定期預金に預けても、1年後には200円プラス(税引き後159円)になるだけです。大金を預けてもほとんどお金は増えませんね・・・。

それに対して株への投資であれば、5万円程度で株を買っても200円以上のプラスにはなります。
株の売買益を抜きにした配当金+株主優待の利益分だけであっても、定期預金の利息をゆうに超えます。

例えば、人気のあるヤマダホールディングスの株ですが、100株購入で年間1500円分のヤマダ電機で使えるお買い物券がもらえてしまいます。(2023年1月時点)
優待利回りは3.19%、最低投資金額は47,000円(2023年1月時点)ですので、5万円以下で買えてしまいます。

株への投資は、定期預金にお金を預けるよりも圧倒的にお金が増えていきます。
もちろんリスクはゼロではありませんので、ご自身の許容リスク内で検討してみてください。

株主優待

株の上級者さん以外は、株を短期で売買して大きく利益を得るよりも、株を持っていることで得られる利益を長期間積み重ねていく方をおすすめします。

株への投資の利益は、①株の売買益・②株の配当金③株主優待に分けられますが、そのうちの②と③で利益を積み上げるということです。

特に子育て世帯には、③株主優待を狙って株を選ぶことをおすすめします。

配当金は少なくても、自社製品・自社サービスの株主優待なら高利回りということもありますし、よく出費する部分を優待で賄えるとかなりお得に節約できてしまいます。

もちろん、株主優待の良し悪しだけを見て株を選ぶことは避けた方が良いですが、よく利用するお店やサービス・商品を提供してくれる企業があるのでしたら、是非株式情報をチェックしてみてはいかがでしょうか。

我が家では、よく利用する外食チェーン店の株や子供服・子供用品のお店の株を購入しています。
毎年の株主優待のおかげで、外食費や子供にかかる費用をかなり抑えることができています。
子育てに必要なグッズを優待品として貰えるようになると、かなりの節約効果が見込めますよ。

複数人で購入

株主優待が貰える株を購入するなら、是非家族みんなで株を購入することをおすすめします。

株主優待を貰うには、最低○○株以上の保有という条件がつきます。
保有株数が多ければ、その分多くの優待が貰えるということもありますが、1人で300株保有するよりも各人で100株ずつ合計300株保有する方がお得という場合もあります。

例えば、我が家で購入しているカッパ・クリエイトの株ですが、100株保有で3,000円相当のポイントが年2回もらえます。
1000株保有だともらえるポイントは大きく増え、6,000円×年2回となります。(2023年1月時点)

この株を1人で1000株分購入すれば、年12,000円相当のポイントが手に入りますが、これを4人家族で1人100株ずつ購入すれば、合計400株の購入で年24,000円相当のポイントをもらうことができてしまいます。

保有株数によって優待内容がアップするのは一般的ですが、100株単位でアップするわけではないので、1人で多くの株を保有するよりも、家族みんなで保有する方が断然お得です。

ポイントサイトを経由する

証券口座を新規開設するなら、絶対にした方が良いのがポイントサイトを経由することです。

ポイントサイトに一度アクセスして、サイト内から証券口座開設ページ(外部サイト)へアクセスすることによって、かなりのポイントをゲットすることができます。

ポイントサイトでポイントを貯められるサービスはネットサービス全般と幅広いですが、特に銀行口座や証券口座、クレジットカード申し込みなどは高ポイントとなっています。
新規に口座を開設するなら、高ポイントをゲットできる機会を逃さないようにしましょう。

ポイントサイト経由で口座を開設すれば、だいたい数千円分相当のポイントが貰えますよ。
キャンペーンとしてポイントがアップしていることもありますので、口座を新しく開設する前に一度調べてみてください。

夫

証券口座を持つなら、手数料が安いものを選ぶと良いですよ。
SBI証券、松井証券、楽天証券などがおすすめです。

ジュニアNISA

証券口座は基本的に成人しか開設できませんが、未成年証券口座であれば子供でも証券口座を開設することができます。
そして子供用に証券口座を作るのでしたら、是非ともジュニアNISAも一緒に申し込みしてください。

未成年証券口座とジュニアNISA口座の違いは、非課税枠があるかどうかです。
株で得られた利益には税金がかかってしまいますが、NISA制度を利用すれば制度の枠内において税金はかかりません。
株の利益には約20%もの税金がかかってしまいますので、この部分を0にしてくれる制度はかなりお得です。

ジュニアNISAは2023年末で制度が終了となってしまいましたが、これは新しくジュニアNISAの口座を開設したり、今あるジュニアNISAの口座で新しく株を購入したりできるのが2023年末までということです。
ロールオーバー(非課税での保有)はできるので、大人になるまで非課税で運用することが可能です。
また、以前はあった払い出しの制限もなくなり、2024年以降は自由にお金を引き出すことができるようになりました。

制度終了まであと少しということで、駆け込みでの口座開設が増えているみたいです。
株を非課税で運用できるのはかなりお得かと思いますので、この機会に是非検討してみてください。

NISA・つみたてNISA

2024年以降は、ジュニアNISAだけでなくNISA・つみたてNISAも合わせて制度変更となります。

NISA・つみたてNISAともに、投資額の上限が増え、非課税保有期間が無期限になりました。

さらに制度の併用も可能になったことで、積み立てでの投資と個別株への投資の二つを非課税で行えるようになりました。

NISA制度の変更によって、以前よりかなり投資がしやすくなったかと思います。
制度を上手く利用して、子供にかかる費用をコツコツ貯めていけたらいいですね。

債券

あまり投資リスクを取りたくない方には、債券を購入するという選択肢があります。

債券で一番有名なのは、国が発行する債券である国債です。
国以外ですと、自治体の発行する地方債や企業が発行する社債などもあります。

株への投資と比べると利益は少ないですが、元本割れのリスクも少ないのが魅力です。

夫

社債の元本割れリスクとは、企業の倒産です。
倒産しそうな社債は避けたり、保有期間が短い債券を持つことでリスクを抑えることができます。

定期預金

投資に抵抗を感じる方は、金利の高い定期預金にお金を預けるのがおすすめです。

大手銀行の定期預金の金利はかなり低いのでおすすめできませんが、金利の高いところへまとまったお金を預ければ、結構な利息がついて返ってきます。

大手銀行の定期預金の金利は0.002%程度ですが、高金利の定期預金ならだいたい0.2%前後の金利となっており、実に100倍もの差があります。
キャンペーン期間中でさらに金利がアップすることもありますので、使い勝手の良さと合わせて検討してみてはいかがでしょうか。

しばらく使う予定のないまとまったお金は、定期預金に預けておくと取り崩し防止にもなりますね。
せっかく預けるなら金利は高い方が良いですから、期間や使い勝手などを考慮して色々探してみてください。

夫

新しく口座を開設するなら、ポイントサイトのチェックも忘れずに。

学資保険

学資保険とは、子供の教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。
子供の進学時にまとまったお金が受け取れたり、親(契約者)が死亡した場合には払い込み免除となったりします。

学資保険のメリットは、半強制的に教育資金を貯められることや、万が一の場合への備えがあることですが、もう一つ大きなメリットがあります。
それは、税金が安くなるということです。

学資保険は生命保険料控除の対象となっているので、その分所得税や住民税を安くすることができます。

控除によって安くなる税金はだいたい年間数千円程度(払込額・収入による)ですが、年間数千円であっても長期間積み重なればかなりの金額になります。

仮に年間5,000円控除によってお金が戻ってくるとすれば、10年間で50,000円、20年間で100,000円となります。

学資保険の返戻率は高くないので、お金が大きく増えて返ってくることはありませんが、長期間の控除によって税金分得することができます。

コツコツお金を貯められる方や株への投資で大きく資産を増やしたい方、すでに生命保険に加入していて万が一に備えている方には不要かと思いますが、リスクを抑えて教育資金を準備したい方にはおすすめです。

学資保険を選ぶ際の注意点としては、返戻率が100%を超えているものを選ぶということです。
返戻率が100%未満のものは、払い込んだ保険料よりも受け取る保険料が少ないことを意味しますので、元本割れ状態となって返ってきます。
お金が減って返ってくるので、返戻率は100%未満のものは選ばないようにしてください。

また、途中解約も元本割れとなることがほとんどですのでご注意ください。

子供が小さいうちに加入すると、月々の保険料が安くなったり返戻率がアップしたりします。
長期間控除の対象となることで、得する税金額もアップします。

妊娠中から申し込めるので、教育資金の準備に不安がある方は学資保険を調べてみてはいかがでしょうか。

夫

生命保険料控除には上限額があります。
他に生命保険を加入していると控除上限額に達しているパターンが多いので、その場合学資保険の控除は利用できません。ご注意ください。

まとめ

今回は、お金を運用することで節約・貯蓄する方法をご紹介しました。

子供の教育資金など、まとまったお金を貯めるためには出費を抑えるだけでは限界があります。
ある程度お金が貯まって余剰金としてお金を回せるようになったら、是非そのお金を使って増やすことを考えてみてください。

余剰金額や許容リスクは各ご家庭ごとに違うと思いますので、無理のない範囲でチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

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